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瓦屋町 (大阪市)

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瓦屋町
瓦屋橋
瓦屋町の位置(大阪市内)
瓦屋町
瓦屋町
瓦屋町の位置
瓦屋町の位置(大阪府内)
瓦屋町
瓦屋町
瓦屋町 (大阪府)
北緯34度40分13.45秒 東経135度30分43.08秒 / 北緯34.6704028度 東経135.5119667度 / 34.6704028; 135.5119667
日本の旗 日本
都道府県 大阪府
市町村 大阪市
中央区
面積
 • 合計 0.173076069 km2
人口
2019年(平成31年)3月31日現在)[2]
 • 合計 4,723人
 • 密度 27,000人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
542-0066[3]
市外局番 06(大阪MA[4]
ナンバープレート なにわ

瓦屋町(かわらやまち)は、大阪府大阪市中央区町名。現行行政地名は瓦屋町一丁目から瓦屋町三丁目。

地理

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大阪市中央区の南部に位置する。北は松屋町谷町、東は中寺、南は高津道頓堀、西は阪神高速1号環状線の高架下を流れる東横堀川を挟んで島之内にそれぞれ接する。

河川

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歴史

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町名の由来

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文字通り、江戸時代に生産が行われていた[5]ことが町名の由来で、船場瓦町との混同を避けるため「南」を冠した町名になった。

南瓦屋町の北東には瓦土取場が隣接しており、こちらは1630年寛永7年)に寺島藤右衛門が拝借したことから瓦屋藤右衛門請地と呼ばれた(現在の谷町6 - 7丁目の一部および上本町西1 - 3丁目の一部)。

世帯数と人口

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2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]

丁目 世帯数 人口
瓦屋町一丁目 1,004世帯 1,512人
瓦屋町二丁目 1,288世帯 2,014人
瓦屋町三丁目 810世帯 1,197人
3,102世帯 4,723人

人口の変遷

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国勢調査による人口の推移。

1995年(平成7年) 2,309人 [6]
2000年(平成12年) 2,769人 [7]
2005年(平成17年) 3,229人 [8]
2010年(平成22年) 4,272人 [9]
2015年(平成27年) 4,423人 [10]

世帯数の変遷

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国勢調査による世帯数の推移。

1995年(平成7年) 1,131世帯 [6]
2000年(平成12年) 1,367世帯 [7]
2005年(平成17年) 1,781世帯 [8]
2010年(平成22年) 2,482世帯 [9]
2015年(平成27年) 2,850世帯 [10]

事業所

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2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]

丁目 事業所数 従業員数
瓦屋町一丁目 108事業所 731人
瓦屋町二丁目 99事業所 654人
瓦屋町三丁目 58事業所 982人
265事業所 2,367人

施設

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東堀橋

交通

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鉄道

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道路

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高速道路
主要地方道

橋梁

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その他

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日本郵便

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脚注

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  1. ^ 大阪府大阪市中央区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
  2. ^ a b 住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
  3. ^ a b 瓦屋町の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 瓦屋橋”. 大阪市. 2018年9月19日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  12. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。

関連項目

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外部リンク

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