大山東町
| 大山東町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 大山駅構内に架かるらせん階段歩道橋 | |
 北緯35度44分58秒 東経139度42分17秒 / 北緯35.749389度 東経139.704792度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 板橋区 |
| 地域 | 板橋地域 |
| 人口情報（2024年（令和6年）3月31日現在[1]） | |
| 人口 | 5,832 人 |
| 世帯数 | 3,969 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.188013125 km² | |
| 人口密度 | 31019.11 人/km² |
| 郵便番号 | 173-0014[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 板橋 |
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大山東町（おおやまひがしちょう）は、東京都板橋区の町名[5]。丁目の設定がない単独町名である。全域で住居表示が実施されている。
地理
[編集]板橋区南東部に位置する。北で氷川町および栄町、東で板橋、南で大山金井町、西で大山町と隣接する。町域の東辺を東京都道317号環状六号線（山手通り）および首都高速5号池袋線が南北に、中央部を旧川越街道（遊座大山商店街）が東西に、南辺を東武東上線の鉄道路線が東西に通じている。町域内は板橋税務署、保健所などの官公署が立地するほか、遊座大山商店街を中心とした商業地域、および住宅地となっている。
地価
[編集]住宅地の地価は、2024年（令和6年）1月1日の公示地価によれば、大山東町10-2の地点で63万円/m2となっている[6]。
歴史
[編集]当該エリアは1871年（明治4年）11月14日に浦和県（現埼玉県）から東京府に編入された。1889年には板橋町の一部分となり、1932年（昭和7年）からは板橋区の一部となった。1960年4月1日に大山東町が成立した。住居表示実施は1971年。
世帯数と人口
[編集]2024年（令和6年）3月31日現在（板橋区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
人口の変遷
[編集]国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 4,898
|
| 2000年（平成12年）[8] | 4,953
|
| 2005年（平成17年）[9] | 5,133
|
| 2010年（平成22年）[10] | 5,071
|
| 2015年（平成27年）[11] | 5,813
|
| 2020年（令和2年）[12] | 5,821
|
世帯数の変遷
[編集]国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[7] | 2,470
|
| 2000年（平成12年）[8] | 2,703
|
| 2005年（平成17年）[9] | 2,876
|
| 2010年（平成22年）[10] | 2,993
|
| 2015年（平成27年）[11] | 3,565
|
| 2020年（令和2年）[12] | 3,661
|
学区
[編集]区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2021年8月時点）[13]。
| 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|
| 1〜11番 14番 26〜27番 29〜33番 |
板橋区立板橋第二小学校 | 板橋区立板橋第一中学校 |
| 12〜13番 15〜19番 21〜24番 |
板橋区立板橋第七小学校 | |
| 20番 56〜60番 |
板橋区立板橋第六小学校 | |
| 25番 28番 34〜55番 |
板橋区立板橋第一小学校 |
事業所
[編集]2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[14]。
- 事業所数 : 371事業所
- 従業員数 : 3,421人
事業者数の変遷
[編集]経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 412
|
| 2021年（令和3年）[14] | 371
|
従業員数の変遷
[編集]経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[15] | 2,876
|
| 2021年（令和3年）[14] | 3,421
|
交通
[編集]鉄道
[編集]
バス
[編集]道路
[編集]施設
[編集]- 板橋区立文化会館
- 板橋税務署
- 東京都板橋都税事務所
- 板橋健康福祉センター
- 板橋区大山東児童館
- 板橋区立板橋第一中学校
その他
[編集]日本郵便
[編集]脚注
[編集]- ^ a b “令和6年 町丁目別年齢別人口表” (CSV). 板橋区 (2024年4月2日). 2024年4月29日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2023年11月17日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “大山東町の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ 板橋区教育委員会『いたばしの地名』、1995年3月、P127。
- ^ “国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2024年4月27日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “板橋区立小中学校 住所別通学区域校一覧” (PDF). 板橋区 (2021年7月30日). 2023年11月17日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。
外部リンク
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