于宝軒
于宝軒 | |
---|---|
![]() Who's Who in China 3rd ed. (1925) | |
プロフィール | |
出生: | 1875年(清光緒元年) |
死去: | 不詳 |
出身地: |
![]() |
職業: | 政治家 |
各種表記 | |
繁体字: | 于寶軒 |
簡体字: | 于宝轩 |
拼音: | Yú Bǎoxuān |
ラテン字: | Yü Pao-hsüan |
注音二式: | Yú Bǎoshiuān |
和名表記: | う ほうけん |
発音転記: | ユー バオシュエン |
于 宝軒(う ほうけん)は、中華民国の政治家。北京政府、安徽派に属し、後に中華民国維新政府、南京国民政府(汪兆銘政権)の要人となった。字は子昂、志昂。
事績
[編集]幼い頃は四川省で地方官に任ぜられた父の下で暮らす。[1]清末の監生(国子監の学生)で、後に日本に留学した。1900年(光緒26年)に帰国し、清朝の巡警部、民政部、憲法修正館などで各職を歴任している[2]。
1912年(民国元年)8月24日、于宝軒は内務部僉事に任命される[3]。また同年には北京政府の内務部警政司科長となり[2]、あわせて参議院議員候補に選出された[4]。1913年(民国2年)12月30日、内務部民治司司長に任命されている[5]。1914年(民国3年)中には礼制館第一類編纂[2]、立法院事務局評議も兼任している[6]。1915年(民国4年)7月3日、中大夫の地位を授与された[7]。
1916年(民国5年)10月29日に内務部(民治)司長を辞任し[8]、回復した国会で参議院議員に任ぜられる[2]。再び国会が解散された1917年(民国6年)7月26日に交通部秘書となり[9]、同年12月5日、内務部次長に昇進して[10]、内務総長の銭能訓を補佐することになった[2]。翌1918年(民国7年)2月27日からは籌備国会事務局委員長も兼任し[11]、安福国会における選挙事務を担当することになっている[4]。1919年(民国8年)6月13日、龔心湛臨時内閣で一時的に内務総長を代理したが[12]、わずか3日後の16日に内務次長等の各職も含めて辞任した[13]。
1920年(民国9年)8月21日、于宝軒は経済調査局副総裁に任命され[14]、1922年(民国11年)7月5日には同局総裁代行を務めた[15]。同年12月6日、政治善後討論委員会委員に任命され[16]、翌1923年(民国12年)9月11日には財政整理委員会委員となっている[17]。この他、北京古学院哲理研究会研究員等も歴任した[2]。
王克敏らによる中華民国臨時政府創設に于宝軒も参与し、1938年(民国27年)3月12日、最高法院(院長:董康)書記官長に任命された[18]。しかし、程なくして梁鴻志らによる中華民国維新政府創設にも于は参加し、同年7月26日、維新政府交通部(部長:江洪杰)次長に任命されている。1941年(民国30年)5月、汪兆銘(汪精衛)の南京国民政府において、高等考試典試委員会監試委員を務めた[2]。これ以降の于宝軒の消息は不明である。
脚注
[編集]- ^ Who's Who in China 3rd ed. (1925), p.950.
- ^ a b c d e f g 徐主編(2007)、35頁。
- ^ 『政府広報』第117号、1912年(民国元年)8月25日。
- ^ a b Who's Who in China 3rd ed. (1925), p.951.
- ^ 『政府公報』第597号、1913年(民国2年)12月31日。
- ^ 1914年12月31日任命。『政府公報』第809号、1915年(民国6年)1月6日参照。
- ^ 『政府公報』第1133号、1915年(民国4年)7月4日。
- ^ 『政府公報』第295号、1916年(民国5年)10月30日。
- ^ 『政府公報』第548号、1917年(民国6年)7月26日。
- ^ 『政府公報』第679号、1917年(民国6年)12月6日。
- ^ 『政府公報』第754号、1918年(民国7年)2月28日。
- ^ 『政府公報』第1207号、1919年(民国8年)6月15日。
- ^ 『政府公報』第1209号、1919年(民国8年)6月17日。
- ^ 『政府公報』第1624号、1920年(民国9年)8月22日。
- ^ 『政府公報』第2277号、1922年(民国11年)7月6日。
- ^ 『政府公報』第2428号、1922年(民国11年)12月7日。
- ^ 『政府公報』第2695号、1923年(民国12年)9月12日。
- ^ 臨時政府令、令字第146号、民国27年3月12日(『政府公報』第8号、臨時政府行政委員会公報処、民国27年3月14日、8頁)。
著作
[編集]- 『皇朝蓄艾文編 80巻』1903年
- 『整理江蘇財政案』出版年不明
参考文献
[編集]- Who's Who in China 3rd ed. (中國名人錄 第三版). The China Weekly Review (Shanghai) (上海密勒氏評論報). (1925)
- 徐友春主編『民国人物大辞典 増訂版』河北人民出版社、2007年。ISBN 978-7-202-03014-1。
- 劉寿林ほか編『民国職官年表』中華書局、1995年。ISBN 7-101-01320-1。
![]()
|
---|