未来ビジネス2024-2033 全産業編│日経BP【公式】

厳選30の事業アイデア

10年後の新ビジネスを描き出す

未来調査2028［全産業編］

生活者の行動や価値観の
「4大メガシフト」
✕
人間中心の
「7領域のテクノロジー」
で生まれる
「新しいビジネス」

変化が激しく不確実性の高いVUCA（変動性、不確実性、複雑性、曖昧性）の時代。10年後に向けた新しいビジネス、すなわち「未来ビジネス」を見通すためには、社会を取り巻く大きなトレンドと、様々なところで芽吹いている未来を探索することが欠かせません。本レポートでは、世界で個人の影響力が増していることに着目し、生活者の行動や価値観の変化を探索の起点としました。様々な領域で境界が曖昧になる「ノーバウンダリーシフト」、自分なりの幸福を目指す傾向が強まる「セルフシフト」、他者の概念や関係性をこれまで以上に柔軟に捉える「リレーションシフト」、環境や社会とのつながりを強く意識し持続可能性を重視する「サステナブルシフト」の4大メガシフトをベースに、10年後のビジネスの基本テーマとなる「リ・ジェネレーション」の概念を提示します。これに独自の生活者調査を交えた分析で、30の未来ビジネスを厳選。それぞれの未来ビジネスのアイデアを「新規性」「市場性」「社会的インパクト」「技術的革新性」の4項目で評価し、「10年後の未来像」と「社会背景」とともに提示します。また、社会に広く影響を与える「人間中心の先端テクノロジー」を7領域に分類し、「生成AI」「自動運転」「メタバース」「ブロックチェーン」などの16技術の可能性を探ります。さらに、未来ビジネスの影響を「自動車/モビリティー」「IT/通信」「医療/福祉」など10の産業別に分析。今後の10年で新たに生まれるビジネスの方向性を提示する、未来ビジネスの決定版レポートです。

経営企画、新規事業開発、
マーケティングのご担当者に
おすすめします。

本レポートは、今後10年の社会や技術の
未来像を描き、どのようなビジネスが
新たに生まれるのかを
読み解いた1冊です。
貴社の新規事業開発にご活用ください。

「未来ビジネス2024-2033
全産業編」
8つの読みどころ

1 「4大メガシフト」～企業が新しいビジネスを構想する際に考慮すべき生活者の変化

10年後にはあらゆる領域で境界が曖昧になる「ノーバウンダリーシフト」が起こる。さらに、自分なりの幸福を目指す傾向が強まる「セルフシフト」、他者の概念や関係性をこれまで以上に柔軟に捉える「リレーションシフト」、環境や社会とのつながりを強く意識し持続可能性を重視する「サステナブルシフト」が起こる。新規事業開発で成功するには、この「4大メガシフト」を洞察することが必要不可欠となる。

生活者の価値観の
4大メガシフト

生活者の価値観の4大メガシフト

2 「ノーバウンダリー
シフト」から生まれる未来ビジネス

4大メガシフトのうち「ノーバウンダリーシフト」によって生まれる未来ビジネスを取り上げる。あらゆる場面、領域で境界や制約がなくなっていく中で、生活者のライフスタイルや消費選択における自由度は高まっていく。企業は多様化する生活者のニーズや、自分の人生を自在に設計したいというニーズに応えるビジネスを展開する必要がある。

使用者が完成させる製品づくり
欲しいものをその場で受け取れる
物流・小売り
大衆化する空中移動
など

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3 「セルフシフト」から生まれる未来ビジネス

4大メガシフトのうち「セルフシフト」によって生まれる未来ビジネスを取り上げる。生活者の自分自身への関心は、肉体面だけでなく、精神面を含めた全人的なウエルビーイングに広がる。医療分野の技術革新などによって、個人の状態に応じたリアルタイムの健康増進の取り組みが可能になる。医療や福祉を主業としていない企業にとっても、生活者のウエルビーイングに貢献するという観点で、新しいビジネスを展開する余地が広がる。

いつの間にか健康診断
オンデマンド完全栄養食
自然に感情をケアするトランステック商品
など

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4 「リレーションシフト」から生まれる未来ビジネス

4大メガシフトのうち「リレーションシフト」によって生まれる未来ビジネスを取り上げる。生活者の周囲の人々や組織・地域など「他」との関係は従来に比べて格段に柔軟で互恵的になる。生活者が人間関係やコミュニケーションを通じて、他者からの承認に満足を覚えたり、逆に他者に貢献することの価値を重視したりするようになる。企業は、生活者の関係構築を助けるビジネスを展開する必要がある。

ツーリズムを核とした地域課題の解決
地域ぐるみで食品や生活財をシェアリング
見守りや生活支援に役立つ
ロボットインフラ
など

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5 「サステナブルシフト」から生まれる未来ビジネス

4大メガシフトのうち「サステナブルシフト」によって生まれる未来ビジネスを取り上げる。企業は、生活者の環境や社会の持続可能性への意識の高まりに応え、無理なく持続可能性（サステナビリティー）に貢献可能な製品やサービスを提供していく必要がある。

セルフリペアパーツのデザイン販売
サブスクで完全循環する製品
広域環境センサー網による防犯や減災
など

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6 未来ビジネスを
「新規性」「市場性」
「社会的インパクト」
「技術的革新性」など
6つの視点で評価・解説

30の未来ビジネスを、ビジネスがどの点で新しいかを示す「新規性」、10年後の潜在的なグローバル市場の規模感を示す「市場性」、どれだけの社会貢献につながるか「社会的インパクト（社会貢献性）」、実現に向けたコア技術の難易度や技術革新の必要性を示す「技術的革新性」の4つの視点で評価し、レーダーチャートと表で図示。さらに、生活者視点による「10年後の未来像」、既に見えている萌芽や今後起きる変化を探索した「ビジネスアイデアの社会背景」について解説。

未来ビジネスの評価指標

7 未来ビジネスを
支えるテクノロジー

10年後のビジネスを支える基幹テクノロジーについて、現状の研究開発や実証の動向、今後の革新見通しを分析する。人間が直面する制約を軽減し、可能性を高める働きを持つ「人間中心の技術」として7領域のテクノロジーを取り上げる。「現状」「5年後」「10年後」の3つのフェーズにおける各テクノロジーの開発や社会実装の状況をロードマップ方式で整理し、各技術について注目すべきポイントについてまとめる。

7領域のテクノロジー

①情報処理技術
（生成AI/量子コンピューター）
②IoT/センシング
③人間拡張/遠隔存在
④アディティブ・マニュファクチャリング（AM）/
マテリアルズ・インフォマティクス（MI）
⑤自動運転/スマートモビリティー
⑥ロボティクス
⑦6G通信/メタバース/XR/Web3/
ブロックチェーン

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8 産業別に見る
未来ビジネス

10年後の未来ビジネスが企業にもたらす影響を、産業別に掘り下げて分析する。生活者の4大メガシフトは、企業のビジネスの在り方に大きな影響をもたらす。企業が受ける影響は産業ごとに異なるため、10領域の産業に分類し、4大メガシフトが各産業にもたらす影響を簡潔に分析する。

10領域の産業

①自動車/モビリティー
②エレクトロニクス/機械
③建設/インフラ
④IT/通信
⑤エンターテインメント
⑥医療/福祉
⑦小売/流通/卸売
⑧金融/保険
⑨教育
⑩農業/林業/水産業

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※写真はイメージです。本レポートに掲載しているものではありません。

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未来調査2028［全産業編］特別編集版

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監修者・著者メッセージ

未曽有のパンデミックを乗り越え、今、私たちは新たなチャプターに向かい始めている。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、我々を立ち止まらせたが、過去の振り返りと、未来を考えさせる意味では必要であったのかもしれない。振り返ってみると、COVID-19によってゼロから生じたものは特にないのではないだろうか。むしろ、COVID-19によって加速化したものが圧倒的に多い。例えば、デジタル化がそうだ。あらゆることが一気に、デジタルチャネルを通じて行われるようになった。しかしながら、デジタル化はコロナ禍が起きる前から技術的には可能であったし、その必要性が叫ばれ続けてきた。パンデミックによって生活者が「非接触」「非対面」を余儀なくされたことで、デジタル化が一斉に実現したにすぎない。

このような例を踏まえると、今後10年のビジネスを考えるに当たり、テクノロジーの進化などサプライサイド、すなわち企業起点の変化に目を向けても解が乏しいと考え、本書『未来ビジネス2024-2033 全産業編』では、デマンドサイド、すなわち生活者起点の「価値観の変化」に着目した。この変化を踏まえることで、どのような新しいビジネスがトレンドとなり得るのかを、監修者や著者がこれまで蓄積してきた知見、国内外の企業や研究機関の先行事例や最新の研究トレンド、独自のアンケート調査などを踏まえ、考察している。

本書では、まず前提として、10年後にはあらゆる領域において垣根がなくなる、もしくは低くなる「ノーバウンダリーシフト」が起こると考えている。これは、ジェンダーをはじめ、フィジカルとサイバー、生産と消費といった、従来は垣根があったものが融合し、違いを意識する必要がなくなる状態を指している。その上で、生活者の意識におけるベクトルの3つのシフトに着目した。自分自身に向く変化である「セルフシフト」、自分の周辺のヒトやモノとの関係に意識が向く変化である「リレーションシフト」、そして自分からは遠いところにある地球環境や社会に意識が向く変化である「サステナブルシフト」を取り上げ、それぞれについてビジネスチャンスを分析している。

さらに、サステナブルシフトについては、対象が個人レベルでは実感が持ちにくく、実質的なアクションにつなげることが困難である現状を踏まえている。生活者や企業が問題を「自分ごと化」し、アクションを起こせる状態に意識を向けるという意味でコミュニティーに着目し、ポジティブなインパクトを与える取り組みを実現すべく「リ・ジェネレーション（re-generation）」という概念につなげている点が特徴である。このリ・ジェネレーションは、持続可能性の文脈でいわれるように「マイナスをゼロにする」ことではなく、イノベーションを通じて「さらにプラスに転換する」アクションを起こすことであり、一般的な「再生」ではなく、「改新」という訳を当てている。

また、生活者の意識のベクトルは、企業の意識のベクトルにも当てはまる。セルフシフトに該当する「パーパス」の革新、リレーションシフトに該当する「ステークホルダーとの関係」が今後の企業活動では重要だ。ステークホルダーとの関係の中でも、とりわけ「コミュニティーとの関係」はサステナブルシフトに該当し、問題を「自分ごと化」することで「リ・ジェネレーション」を実現する。店舗や工場などの立地によって関係を持つことになるコミュニティーと、企業が有機的に一体となることが「改新」につながる。

日本はかつて「カイゼン」によって、経済成長を成し遂げてきたといわれている。しかし、近年は新たなイノベーションを起こすことができず、経済成長が停滞しつつある。「リ・ジェネラティブ」なビジネスを展開することは、日本が得意としてきた、今あるものを生かし、価値を最大化することに等しい。ここに、新たな日本の成長の源泉があると分析している本書が、今後のビジネスアイデアを検討し、新たなステージを切り拓く一助となれば幸いである。

平林知高

EYストラテジー・アンド・コンサルティング
ストラテジックインパクト
Data Driven Re-Design Strategy Team
リーダー/パートナー

平林知高

Tomotaka Hirabayashi

政府系金融機関、大手コンサルティングファームを経て、現職。政府系金融機関において、営業現場経験から業務運営計画策定、営業戦略立案、新商品開発等幅広い業務に従事。官公庁への出向経験があり、中小企業白書を執筆。中小企業政策の他、地域活性化に向けた事業戦略、データ利活用に向けた事業戦略領域に強みを持つ。特に近年は、全国各地の自治体・観光関連事業者等との連携によるデータ利活用プラットフォームサービスを自らが主導して展開する等、エコシステム、プラットフォームビジネスにおける第一人者。

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