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電気自動車 / EV

EV(Electric Vehicle)は、電気自動車を意味する略語。電気自動車とは、電動機(モーター)を動力源として走行する自動車全般を指す。動力源としての内燃機関をもたないことから、二酸化炭素や窒素酸化物といった有害排出物がなく、大気汚染の緩和策として有力視されている。また、内燃機関による騒音がないのも特徴。充電インフラは、家庭用電源を利用する家庭用充電設備と、不特定多数の利用を前提とした充電スタンドのような公共用充電設備の2種類に分けられる。 電気自動車は、石油資源依存によるエネルギーセキュリティの懸念や、排気ガスによる局地的大気汚染への解決策として、オイルショックが起きた1970年代やゼロエミッション規制が始まった1980年代から1990年代にかけて注目されたが、バッテリー性能がネックとなって普及にはいたらなかった。その後、2000年代からモバイル機器に使われていたリチウムイオン電池が採用されたことにより、電気自動車の開発は大きく進捗した。 これまで『WIRED』では、自動車メーカー各社の最新EVをはじめ、バッテリーやスタンドによる充電事情、EVをめぐる自動車業界の動向など、EVにまつわるさまざまな情報を取り上げている。

静寂──北京の街に訪れた変化

中国の首都は、悪名高い騒音汚染を軽減した。これは電気自動車革命の成果だが、ポストコロナの完全な復興が達成されていないことも示している。台北を拠点にするジャーナリストが、前例のない沈黙に包まれるようになった巨大都市の様子を綴る。

中国がメキシコ自動車市場を席巻、高まる米国の懸念

中国がメキシコの自動車市場で影響力を強めている。対中EV関税を課している米国は、この動きが米国市場への“裏口”からのアクセスにつながるのではないかと危惧している。

EVのバッテリー火災が発生したら。万が一のために知っておきたい正しい対処法

電気自動車(EV)のバッテリーが発火してしまった場合には、何をすればいいのか。リチウムイオン電池の火災が起きる原因と対処法について解説する。

EV化を加速させたフォード、ハイブリッドとエンジン重視へ“方向転換”の真意

フォードがすべてのクルマをEVにするという野望を後退させている。今後は「現在のEVの未来から“方向転換”して、代わりに他のプラットフォームを拡大していく」とのだという。

植物の根っこから金属を採掘。「ファイトマイニング」に集まる期待

植物のなかには、土壌から大量のニッケルを回収できる種類もある。そうした植物を用いて金属を効率的に採掘する技術の開発に向けて、米国政府が本腰を入れ始めた。再生可能エネルギー革命に欠かせない、電池の供給に役立つ可能性があるからだ。

日本発、自動運転タクシー用EVの開発プロジェクトが始動

自動運転タクシーに用いる国産の自律走行車の開発がスタートした。この日本発の電気自動車(EV)の開発プロジェクトの中心となるのは、自動運転タクシーの社会実装を目指す自動運転技術のスタートアップであるティアフォーだ。

「走るスマホ」となったクルマは、アップデートが終了したらどうなる?

スマートフォンには、平均的な所有年数を大きく超えるサポート期間が設定されている。しかし、クルマの寿命はかなり長い。自動車メーカーは「走るスマホ」にどの程度のアップデート期間を設定するか、悩み続けている。

BYD「SEAL」試乗レビュー:フラッグシップEVらしい洗練された乗り心地のスポーツセダン

中国の大手自動車メーカーであるBYDがフラッグシップモデルとして投入したEVの「SEAL(シール)」。中国・深圳で現地仕様のモデルに試乗したところ、洗練された乗り心地と良好なハンドリングを備えたスポーツセダンに仕上がっていた。

経営破綻したフィスカーのEVに乗り続けるべく、オーナーたちが動き始めた

破産申請に追い込まれた新興EVメーカーのフィスカー。そのEVに乗り続けたいと願うフィスカー車のオーナーたちが非営利組織を設立し、メンテナンスや修理などの問題を解決すべく動き始めた。
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ランボルギーニ、マクラーレン、フェラーリが採用した革新的EVモーターをメルセデスが量産する

スーパーカーに採用され、電気自動車の設計に革新をもたらすと期待されるアキシャルフラックス型モーターは、一般的なEVの動力より小型、軽量、高トルクだ。ただし、大量生産が難しい。いまやメルセデス・ベンツが、その量産に乗り出している。

破産申請したフィスカー、その波乱に満ちた歴史

経営難にあったEVメーカーのフィスカーが破産申請に追い込まれた。意欲的な電気SUVを投入していたものの、数々の品質問題や大手メーカーとの提携失敗などが重なった結果だ。

日本で初開催されたフォーミュラEと、“普及が進まないEV”との共通項

電気自動車(EV)のF1とも称されるフォーミュラEの東京大会「Tokyo E-Prix」が、2024年3月末に開催された。日本初の開催となった市街地でのEVレースの評価は二分していたが、そこにはEVの普及が進まない状況と似たような構図が読み取れる──。モータージャーナリストの島下泰久によるレポート。

ミニにEV専用モデル、「エースマン」は電動化の今後を占う試金石となる

BMWの「MINI」に新たにEV専用モデル「MINI ACEMAN(ミニ・エースマン)」が加わり、日本でも発売された。ミニならではの走りをEVの時代に再解釈した新モデルは、電動化の今後を占う試金石になるかもしれない。

米国のクルマがすべてEVだったとしたら、何カ所のEV充電ステーションが必要?

あと20年ほどで米国のクルマは完全にEV化される見込みだ。もし、全米のすべてのクルマをいまこの瞬間にEV化できるとしたら、全米に充電ステーションをあとどれくらい増やせば足りるのだろうか? 『WIRED』US版による思考実験。

新型「マカン」レビュー:革新的なEVではないが、ポルシェらしい走りに満ちている

ポルシェの中型SUV「マカン」が全面刷新され、EVとして生まれ変わった。すでに「タイカン」が存在するなか“革新的なEV”とは言いがたいが、いかにもポルシェらしい走行フィーリングを楽しめる優れた電気SUVに仕上がっている。

中国から新たな超低価格EV、約70万円のカラフルな小型車「知豆彩虹」が秘めた可能性

日本円にして約70万円からという低価格EV「知豆彩虹」が中国で発売された。テスラが“手ごろな価格”の新モデル投入から遠のくなか、この通勤にも十分に使える航続距離をもつコンパクトカーの登場は示唆に富んでいる。

テスラ車に盗難の危機、新しいセキュリティ装置にもハッキング可能な脆弱性

自動車のリモコンキーの電波を増幅して解錠や始動を可能にする「リレーアタック」と呼ばれる窃盗の手法。その解決策として期待されていた次世代の無線技術にもハッキング可能な脆弱性が見つかり、中国の研究チームが新型のテスラ車で実証して見せた。

中国製EVに関税100%、米国政府の政策は吉と出るのか

米国が中国製の電気自動車(EV)に100%の関税を課す方針を発表した。米国の自動車メーカーがEVの販売で苦戦し、多くの企業が中国製の原材料に依存するなか、この政策は吉と出ることになるのか。

中国製の自動運転システムの実力は? 主要3メーカーのEVで体験した“進化”の現在地

中国で電気自動車(EV)を手がけるメーカーが、自動運転技術においても着実に進化している。その実力はいかなるものなのか、現地で主要3メーカーのEVに試乗して公道で試してみた。

テスラがEV充電器の部門を閉鎖、充電サービス業界にとって“好機到来”となるか

テスラがEV用の急速充電施設「スーパーチャージャー」の部門を閉鎖し、数百人規模を人員削減した。米国で充電プラグの“テスラ規格”が実質標準になり、政府主導で充電ネットワークの拡大計画が進むなか、さまざまなかたちで業界に影響が広がっている。

イーロン・マスクが中国を訪問しても、テスラにとっての根本的な課題は解決しない

イーロン・マスクが4月28日に中国を訪問し、李強首相と会談した。その成果にはバイドゥ(百度)との提携拡大などが含まれるとされているが、中国メーカーの技術の進展が著しいなかテスラが厳しい競争を強いられることには変わりないだろう。

テスラが“手ごろな価格のEV”の計画を加速、自動運転タクシーの名称は「サイバーキャブ」に

テスラが「より手ごろな価格のモデル」を含む新モデルの計画を加速させていることを、4月23日(米国時間)に明らかにした。発表済みの自動運転タクシーの呼称も明かすなど、相次ぐ困難のなか新たな動きが注目される。

テスラが「サイバートラック」をリコール、あまりに危険な不具合の中身

テスラが電動ピックアップトラック「Cybertruck(サイバートラック)」について約4,000台のリコールを発表した。アクセルペダルの不具合で車両が加速してしまう危険性があるといい、逆風に晒されているテスラにとって新たな“黒星”となっている。

大規模な人員削減に追い込まれたテスラが直面する困難と、アイデンティティ危機の深刻度

テスラが過去最大規模となる全従業員の10%の人員削減を発表した。中国メーカーとの競争激化などの困難に直面してアイデンティティ危機に陥るなか、完全自動運転の時代を見据えた次の一手が求められている。