働き方（ワークスタイル） / Workstyle

AIにできることは任せ、仕事の人間的な部分により人が注力できる時代がやってくる。雇用者と従業員にとって重要なのは、競争力の維持に必要なスキルを特定し、開発することだ。

仕事を自己価値の源泉とする「ワーキズム」が米国に広がっているとして、その危険性について警鐘を鳴らす本が米国で出版される。コロナ禍を経て将来への不確実性が増すなかで、わたしたちはいかに対応していくべきなのか。IDEO出身のデザイナーで“仕事場”の専門家でもある著者に訊いた。

コロナ禍に有給休暇を使い切れなかった米国の労働者たちのために、休暇の買い取りを支援するスタートアップが多数登場した。これに対して専門家からは、有休の本来の目的である労働力の定着にはつながらないとの声が上がっている。

リモートワークが主流になり、米国のテックワーカーたちに複数の仕事をかけもちする動きが広がっている。雇用契約では認められていなくても、賃金の頭打ちが引き金となって兼業が増えているという。

国策で週休3日制を試験的に導入するケースが増えている。ボルテージドロップといったフィールド実験の“落とし穴”に気づき、より広範な対策を練ることで、真の実装に近づくだろう。

自身の仕事に明確なミッションをもち、会社経営に積極的に関与できる役割を望むエンジニアが増えている。成果主義導入で幸福度をアップさせ、人材確保に注力する企業が次の時代の勝者となる。

女性の離職と雇用悪化が進み、世界的な問題となっている「シーセッション（女性不況）」。働き方の仕組みを改革し、より柔軟な選択肢を増やさなければ、女性の離職は止められない。

自宅などでのリモートワークの際に集中力が続かなかったり、モチベーションを保てなかったりする人は少なくないだろう。そんなときの解決策として、ビデオ会議などで誰かと一緒に“リモートワーク”する方法が注目されている。

熱波が欧州を襲うなか、昼の暑い時間帯に労働者が働かなくて済むように昼休憩を延長するよう、欧州各国の労働組合が求めている。これはスペインの“シエスタ”に似た勤務体系と言えるが、本家スペインではワークライフバランスが崩れる点などが問題視されている。

ツイッターがオフィスを世界的に縮小する方針を明らかにしたが、こうした動きがテック業界全体に広がっている。オフィスの供給増のみならず、リモートワークに移行した人々を支えてきたさまざまな雇用が失われ、地域経済にじわじわと影響を及ぼすことになる。

作業効率を高めるためにマルチディスプレイ環境の導入に踏み切る人も少なくないだろう。だが、同じOSのPCを2台もっていれば、ノートPCをセカンドディスプレイとして使うようなことも可能だ。その設定方法を紹介する。

いまや仕事に使うアプリやソフトウェアは、ほとんどがインターネットへの常時接続が前提になっている。そんな現代においても、PCの設定次第では部分的にオフラインで作業することは可能だ。そのために欠かせない3つのステップを紹介する。