軍事的 / Military

マイクロソフトの共同創業者で2018年に亡くなったポール・アレンは、人工衛星を積んだロケットを空中から打ち上げられる巨大な飛行機を遺した。ところが、その技術の用途は防衛産業へと主軸が変わりつつある。背後にいるのは、あの巨大投資ファンドだ。

殺傷力の高い自爆型のドローンを、ロシアがウクライナ侵攻で使用している可能性が浮上している。このドローンの登場は、AIが“殺人”の決定に大きな役割を担うようになるかもしれないという懸念を改めて浮き彫りにしている。

気候変動や地政学的な変化など、国家安全保障に影響する要因は複雑化し、将来的な脅威の予測や対応が難しくなっている。こうしたなか2022年には、複雑な要因を分析して不測の事態を予測するシミュレーション技術が高度化し、国家安全保障が著しく進化し始めることになる。

人工知能（AI）の高度化によって国の防衛力を高め、その安全性と信頼性を担保するために、米国防総省が機械学習モデルの審査を強化している。その鍵を握るのが、米軍のAIを自らハッキングすることで脆弱性を見つけ出す“レッドチーム”だ。なかでもAIシステムの「データ汚染」は重大な脅威になる可能性があるとして、対策が急がれている。

米国防総省がクラウドコンピューティング基盤の構築に関するマイクロソフトとの契約を解除し、アマゾンとマイクロソフトを主軸とした新たな契約の締結を目指す方針を明らかにした。訴訟にも発展した契約が仕切り直しになった背景には、より高度な人工知能（AI）基盤の構築によって米軍の高度化を加速させる狙いが透けて見えてくる。

人工知能（AI）の戦闘機への搭載が現実味を帯びてきた。米国防総省は複数の戦闘機による空中戦で人間の能力を超えた戦いを可能にすべく、強化学習を用いてAIの訓練を続けている。こうした技術の実用化は、空中戦の概念を一変させる可能性を秘めている。

生死にかかわる状況での訓練を仮想現実（VR）で実施する取り組みが、英国海軍で進められている。まるでSFを思わせる動くドームを教官がコントロールするVRの世界は、いかなるものなのか──。その現場へと潜入した。

「Oculus Rift」の生みの親として知られるパーマー・ラッキーの軍事テック企業、アンドゥリル。米国とメキシコの国境を監視する“スマートボーダー”のシステムで知られる同社が新たに取り組んでいるのが、「戦争用OS」の開発だ。あらゆる軍事機器をネットワーク化して人工知能（AI）に情報収集や意志決定の一部を任せるというシステムは、米軍の戦い方をどう変えていくのか。

「Oculus Rift」生みの親、パーマー・ラッキーが創業した軍事テック企業、アンドゥリル（Anduril）。同社が開発した人工知能（AI）搭載の小型ドローン「Ghost 4」は、敵方の兵器の所在や兵士の潜伏場所を突きとめたりと、AIの軍事利用の可能性を感じさせるものとなっている。

アルファベット傘下の人工知能（AI）企業、ディープマインドが開発した「強化学習」の手法。ある企業は、この手法を応用したAIパイロットを開発し、戦闘シミュレーションで米軍のF-16パイロットに圧勝してみせた。そのポテンシャルの高さは、AIの軍事利用に関する丁寧な議論の必要性を示している。

米国の空軍機の平均経年数は23年。時間の経過に伴って難しくなっているのが、交換部品の調達である。こうしたなか、3Dプリント技術が新たな解決策を示してくれるかもしれない。

米海兵隊が、このほどイランの無人航空機を撃墜した。攻撃に使われたのは砲弾やレーザーではなく、電波で敵機を攻撃するエネルギー兵器「LMADIS」だ。いったいどんな仕組みで、その威力はどれほどのものなのか。