労働力に加わってからというもの、多くの女性は「ダブルシフト」で働いてきました。日中はフルタイムで仕事をし、帰宅したら子育てや家事の大半をこなすという暮らしです。
『ニューヨーク・タイムズ』紙の調査結果によれば、仮に世界中の女性がこの無給労働に対して収入を得ていたとすると、2019年は10.9兆ドル（約1,150兆円）を稼いでいたことになるといいます。21年、わたしたちはパンデミック（世界的大流行）をきっかけに、この状況を変えなくてはならないということを具体的なかたちで理解するようになるでしょう。
パンデミックが生んだ「ダブル・ダブルシフト」
わたしが設立した団体「Lean In（リーン・イン）」の調査では、パートナーと子どもがいてフルタイムの仕事に就いている米国人女性たちは、パンデミックの始まりに自分の負担が大きく増したのを感じたという結果が出ています。突如として彼女たちは、平均して1日3時間以上の家事に加え、5時間以上の育児と家庭学習、1時間半の高齢あるいは病気の親族の介護を毎日切り盛りすることになったのです。
ここにさらに仕事が待っているとすると、もはやダブルシフトではありません。「ダブル・ダブルシフト」です。もちろん、男性もパンデミックの影響で多くを強いられていました。それでも平均して見ると、家庭をもちながら働く女性は男性と比べて毎週20時間以上の追加の家事労働をしていたといいます。フルタイムの労働時間のおよそ半分にものぼる時間です。
その一方、世界中では何百万人もの女性が、医療や薬局、食品、清掃といったCOVID-19（新型コロナウイルス感染症）対応の最前線で働いています。世界の医療従事者の3分の2を女性が占め、看護師や助産師に至っては85%が女性です。経済協力開発機構（OECD）加盟国内では、介護従事者においても女性が90%を占めています。そんな彼女たちの仕事は突然、自らの健康だけでなく家族の健康をも危険にさらすものとなってしまいました。
「She-cession」（女性の不況）
さらに、パンデミックが引き起こした不況による余剰人員の解雇や自宅待機なども、女性に大きな影響を及ぼしています。これは、小売業や航空輸送、飲食業、宿泊業など、ロックダウンや密を回避するための措置で打撃を受けた業種にもまた、女性が偏って多く従事していることに起因します。影響のあまりの顕著さに、米国のシンクタンクである女性政策研究所（IWPR）のC・ニコル・メイソン所長はこの不況を「She-cession」（女性の不況）と呼んだほどです。
また、米国では特に黒人女性が苦しんでおり、失職やシフトの短縮、賃金カットを経験した人は白人男性の2倍にのぼるといいます。国によっては、学校や保育所、職場が安全なかたちで再開され、働く母親たちが生活しやすくなっているところもあるでしょう。ですが、それ以外の国では再開はいっそう難しい状況にあります。その結果として生じたのが、現在も続く女性たちの経済および健康危機であり、彼女たちは日々瀬戸際に追い込まれているのです。
これは、とても持続可能な状況ではありません。21年、われわれはパンデミックで露呈した女性の不平等な負担について考え直す機会を得ます。家族や雇用者、政策立案者たちは、はるか昔に対処されてしかるべき難題に、ついに取り組まざるをえなくなるのです。
危機を無駄にしてはならない
女性が毎日家族のためにしている見えない労働をどう評価すべきなのか。子どもの世話や家事は本質的に「女性の仕事」であるという時代遅れな考えから、ようやく脱却できるのか。雇用主が女性たち、とりわけ職場でサポートやチャンスを得にくい非白人の女性たちを支援できるようにするにはどうすればよいのか。ジェンダーと人種による賃金格差を一挙に解消するためには何が必要なのか。女性や家族にとって本当に意味のある政策とはどのようなものなのか。
パンデミックが始まってから、家庭内の分業について夫と初めて話をしたという女性や、子をもつ従業員のためにできるだけ柔軟な対応をしようと奮闘する雇用主の話を聞くようになりました。こうした話は、この困難な時代から真の変化が生まれるのではないかという期待をもたせてくれます。
政治の世界には「せっかくの危機を無駄にしてはならない」という表現があリます。そう考えるとCOVID-19の危機は、家庭や職場を女性ほかすべての人にとって公平なものにする機会を与えてくれているとも言えるでしょう。この機会を逃すわけにはいかないということに、われわれは21年、気づくことになるのです。
シェリル・サンドバーグ | SHERYL SANDBERG
フェイスブックの最高執行責任者（COO）であり、女性の社会進出を支援す るグローバルコミュニティー「LeanIn.org」の設立者。著書に『LEAN IN（リーン・イン）女性、仕事、リーダーへの意欲』〈日本経済新聞出版〉など。
TEXT BY SHERYL SANDBERG