植村澄三郎
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(植村泰二から転送)
植村 澄三郎(うえむら ちょうざぶろう、1862年12月2日(文久2年10月11日)[1][2] - 1941年(昭和16年)1月17日[2])は、日本の実業家。族籍は東京府士族[1][3][4]。経団連会長植村甲午郎は息子、農学博士の渋沢寿一はひ孫にあたる。甲斐出身。
人物
[編集]甲斐国甲府(現山梨県)生まれ[5]。幕臣・植村厚十郎の長男[1][4]。明治維新の際横須賀に移住する[1]。家は素より貧窮を極めたため、幼い頃から小田信樹の塾僕となり、傍ら漢籍を修めた[5]。
1879年、上京し、開拓使の東京出張所吏員となる[1][5]。後に大蔵省、農商務省等に勤務し、1887年、逓信省に転じ、累進して管理局次長となる[5]。1889年、官を辞し実業界に入る[5]。
1889年、北海道炭礦鉄道設立のときに入社し経理部支配人となり、渋沢栄一の勧めで1894年、札幌麦酒専務取締役、1906年、大日本麦酒常務取締役に就任、原料麦の改良、麦芽・ホップの国産化などにつとめた[6]。
日本醋酸製造取締役会長[3][4]、オリエンタル写真工業取締役会長、十勝開墾社長[7]、三共、南米土地、理化学興業各取締役[3][4]、電気化学工業、大和醸造各監査役[3][4]、東宝映画、大日本麦酒、満州パルプ工業各相談役[4]、維新史料編纂会委員などをつとめる[4]。
1883年、家督を相続[3][4]。宗教は神道[4]。住所は東京市赤坂区青山南町[1]、同区表町[3]。墓所は多磨霊園。
家族・親族
[編集]- 植村家
- 父・厚十郎(旧幕臣)[1]
- 弟・金吾(1867年 - ?)[3]
- 妻・誠(1874年 - ?、和歌山士族、中島信次郎の姉、東洋英和高等女学校出身)[1][4][8]
- 長男・植村甲午郎[1](1894年 - 1978年) - 経団連会長。住所は渋谷区千駄ヶ谷[4]。
- 二男・泰二(1896年 - 1971年)[4][9] 北海道大学卒業後、父親が会長を務めるオリエンタル写真工業に写真乳剤の研究者として入社し、のちに取締役[10]。1929年に写真化学研究所(P.C.L.)を共同設立し、同社社長兼光学録音機械メーカーの日本光音工業社長、東宝映画初代社長[10]。長女の中江泰子の成城小学校入学に合わせてP.C.L.の隣にテニスコート付きの豪邸を構えた(戦後西条八十の住居となり、1973年に取り壊し)[11]。長男はフルート奏者の植村泰一。
- 長女・梅(1898年 - ?、大蔵省専売局長官・荒井誠一郎の妻)[3]。誠一郎は元高田藩士・荒井善五郎の次男で、東京帝国大学法科大学英法科卒業[12]。のち大蔵省銀行局長、日本興業銀行副総裁、会計検査院院長、公認会計士審査会会長[13][14]。
脚注
[編集]- ^ a b c d e f g h i 『人事興信録 第3版』う29頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月17日閲覧。
- ^ a b 植村 澄三郎とはコトバンク。2019年4月17日閲覧。
- ^ a b c d e f g h 『人事興信録 第11版 上』ウ58頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月18日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i j k l 『人事興信録 第12版 上』ウ46頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月17日閲覧。
- ^ a b c d e 『大正人名辞典』771頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2019年4月17日閲覧。
- ^ 山梨県甲府市生まれで、サッポロビールの前身(大日本麦酒会社の常務取締役→相談役)をつくった植村澄三郎の経歴などがわかる資料があるか。レファレンス協同データペース、2018年06月09日
- ^ 植村澄三郞『人事興信録』第8版
- ^ 植村澄三郎『人事興信録』第8版 [昭和3(1928)年7月]
- ^ 奥田良三『こころ、祈り、歌、わが人生』芸術現代社、1989年、36頁。
- ^ a b ソニーを創った天才エンジニアと支え育てた理解者 『多磨霊園に眠る発明家① ソニーの源』 井深大×植村泰二小村大樹、The News, 2019年7月5日
- ^ 成城散歩特別編高田雅彦、成城学園『学生生活』247号、2016年12月9日
- ^ 荒井誠一郎『帝国大学出身名鑑』校友調査会、1934年
- ^ 荒井誠一郎『日本官界名鑑. 昭和12年版』 (日本官界情報社, 1936)
- ^ 『公認会計士制度二十五年史』日本公認会計士協会, 1975, p198
参考文献
[編集]- 人事興信所編『人事興信録 第3版』人事興信所、1903-1911年。
- 東洋新報社編『大正人名辞典』東洋新報社、1917年。
- 人事興信所編『人事興信録 第11版 上』人事興信所、1937-1939年。
- 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。